カードローン 状況別

カードローンの在籍確認方法は事前に調べておくと良い

カードローンの申込みを行なうと、申込み意思確認と審査が行われる過程で、勤務先への在籍確認連絡が電話で入ることが大半です。

勤務先の社員証や源泉徴収票だけでは、現在も働いているという証明と受け取ってもらえないことが一般的ですが、電話連絡により勤務先から直接在籍していることが分からなくても、間接的にでも在籍が判断出来れば良いとされています。

 

初めてカードローンへ申込む際には、どのような在籍確認電話があるのか不安になる人も多いでしょう。

カードローンの在籍確認はなぜ電話連絡が大半なのか

銀行と消費者金融では、カードローン審査を行なう際に審査方法に違いがあるものの、勤務先への在籍確認電話は共通して行われている特徴があります。

一部電話連絡ではなく書面による在籍確認に対応している金融業者もありますが、今でも大半の金融業者は勤務先へ審査担当者が電話を入れて、在籍確認を行なっています。

 

背景には、電話連絡を行えば直接本人が電話口に出なくても、席を外しているという対応や、本日は休みといった取引先担当者への対応を自然に行われるので、明らかに該当人物が在籍していないという内容の応対がされない限り在籍確認が取れたと判断可能なわけです。

電話連絡を審査担当者が1本入れるだけで、在籍確認が完了してしまうならば、審査時間を短縮する方法として最適でしょう。

 

スマートフォンに高画質カメラ機能が内蔵されている現代では、書面による在籍確認に対応し始めている金融業者が出ていますが、スピード審査という点では電話連絡は金融業者にとって手軽です。

銀行カードローンは銀行名を名乗って電話連絡が入る

カードローンの申込みが初めてであれば、銀行カードローンに申込みを行なった際に、どのような電話が掛かってくるのか心配になる人もいるでしょう。

工場勤務などで電話口にすぐに出られない場合には、折り返し連絡の有無を確認した上で、電話があった旨を本人に連絡する対応を勤務先では行なうことが多いです。

 

銀行カードローンでは、銀行名をハッキリ名乗って電話を掛けてくることが一般的です。

個人名を名乗って欲しい場合には、事前に銀行へ相談しておく必要があります。

 

銀行からの電話は、カードローンの申込みだけとは限らず、振込ミスや手続き上の連絡のために行われることがあるので、勤務先へ銀行から電話連絡が入っても、同僚や上司から不審に思われることはありません。

就職直後であっても、銀行へ勤務先の届け出変更をしていれば、確認の電話が入ることは珍しいことではなく、電話口に出た事務員もよくあることとして気にも留めないはずです。

 

堂々と構えておけば良いので、銀行カードローンについては、特に気にする必要はなくなります。

消費者金融は個人名を名乗って電話連絡を行なう

消費者金融へ申込みを行なった際には、消費者金融名を名乗られたら借金の申込みを行なったことがすぐにバレてしまうでしょう。

貸金業法では、借金の事実を第三者に公表してはならないことになっているので、原則として在籍確認電話は個人名にて行います。

 

銀行よりは不審に思われてしまうリスクは上がりますが、親戚や家族からの連絡が入ることもあるので、どうしても疑われたく無い場合には、事前に消費者金融に対して同じ苗字で名乗ってもらえないか相談してみると良いでしょう。

柔軟な審査を心掛けている担当者ならば、対応してもらえる可能性があります。

 

中小消費者金融の中には、店頭申込時にその場で勤務先の会社へ申込者本人が電話連絡を入れて、通話内容から在籍確認電話を行なうという方法を採用している会社も存在します。

自分で電話を掛けるなら、同僚や上司が出るので、忘れ物が無いか机の上を見てもらうといったカモフラージュが可能です。

書面による在籍確認方法を採用しているカードローンもある

スマートフォンに付いているカメラ機能の高画質化が進んだことにより、在籍確認電話を行わずに書面にてカードローンの在籍確認を行なう金融業者が登場しています。

インターネット経由でWEB完結申込みを行える金融業者ならば、銀行・消費者金融を問わず、画像データアップロード方式により、会社名入り健康保険証と指定収入証明書をアップロードすることで、書面による在籍確認に対応する会社が増えています。

 

FAXによるやり取りが主流だった頃には、FAXの解像度には限界があり、誤送信問題も多発していたので、原則として電話連絡による在籍確認が主流でした。

1000万画素を超える高画質化が進んだスマートフォンのカメラ機能ならば、写真撮影から画像アップロードまでをすぐに行える状況となったので、審査する側にとっても指定URLからアップロードしてもらえば、画像のピンぼけといった問題がない限り手続きが楽になります。

 

在籍確認方法は、電話連絡でなければならないという法律上の規定は無く、あくまでも安定した収入があり、返済能力が十分にあると判断するための方法に過ぎません。

在籍確認方法は多様化しているので、申込み先カードローン選びの基準の1つとして、書面による在籍確認への対応有無を加えても良いでしょう。

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